【ジュネーブ共同】世界反ドーピング機関(WADA)は14、15日の常任理事会で、WADAへの拠出金停止を検討している米国と問題解決に向けて協議する方針を確認した。ロシアの不正問題を巡るWADAの対応に不満を持つ米国が、強硬策の検討を開始。これに対し、WADAは米国選手が東京五輪に出場できなくなる可能性を警告し、対立が深まっていた。 WADAのバンカ委員長は「WADAと米国当局が協力して反ドーピング活動を強化することは非常に重要であり、建設的な議論に参加する意思があることを改めて表明する」と述べた。